世界中で自動車の電動化への動きが活発化している昨今、先進技術を盛り込んだPHEVの購入を検討されている方も多くいるはず。
しかし、購入のネックとなるのはガソリン車と比べ、車両価格が少し高いという点。
割高に感じるPHEVも「補助金」を有効活用すれば、購入費用の負担を大きく軽減することができます。
今回の記事では、PHEVの購入を検討されている方に向けて、
- なぜPHEVが注目されているのか
- 補助金はいくら受けることができるのか
- 補助金をもらう上での注意点について
などを詳しく紹介します。
読み終われば、PHEVをよりお得に購入する方法を知れるので、ぜひ最後までご一読ください。
PHEVの魅力
プラグインハイブリッドカー（PHEV）は、ハイブリッドカー（HV）に外部充電機能を加えたことで、電気のみを使用した走行距離を大幅に増加させたエコカーです。
電気自動車（EV）は電気を使い切ってしまうと、走行出来なくなってしまいます。
しかしPHEVは、充電がなくなると自動的にガソリン走行に切り替わるため、EVよりも航続距離が長いのです。
現状、給電できる場所がガソリンスタンドと比べると大幅に少ないため、電気のみで走るEVと比べると、ガソリンによる走行が可能なPHEVは安心感があります。
またEVよりも短時間で充電完了出来るという点も、大きなメリットだと言えるでしょう。
車両価格の高さがネック
魅力的な機能を搭載しているPHEVですが、ガソリン車と比べると比較的高額になっているのも事実です。
先日発売されたばかりの「新型アウトランダーPHEV」の標準グレードMの価格を見てみると、税込みおよそ「4,630,000円」。
アウトランダーとの比較に挙げられることの多い「エクリプスクロス」の場合、標準グレードMでは税込み「3,850,000円」と少し手が出しづらい印象です。
しかし、どちらの車両も下記でご紹介する補助金対象車両であるため、活用すればかなりお得に購入することが可能です。
PHEV関連の補助金が2022年に増額された
2021年11月26日に、令和3年度補正予算「クリーンエネルギー自動車・インフラ導入促進補助金」が閣議決定され、2021年12月20日に成立されました。
電気自動車の普及を目的とする補正予算で、対象となる車両を購入すると補助金を受けられます。
2021年に行われていた「クリーンエネルギー自動車導入促進補助金（CEV補助金）」と比較して、大幅に増額されているため、購入を検討されている方には非常に嬉しいニュースです。
以下では、今回の補助金制度により、どれほどの恩恵を受けることができるようになったのかを紹介していきます。
補助対象となる車両
補助の対象となるのは、電気自動車・PHV（PHEV）・燃料電池自動車の購入費の一部です。
令和3年11月26日以降に新車新規登録、又は新車新規検査届出された車両が対象で、車両を購入する個人・法人・地方公共団体が受け取ることが出来ます。
対象となる車両について詳しくしたい方は、経済産業省が公開しているWEBページに詳しく掲載されているため参考にご覧ください。
外部サイト：経済産業省 | 令和3年度補正予算における補助対象車両・設備の補助見込み額（暫定）
PHEVを購入した場合に適用される補助金の条件
今回の補助金制度では、PHEV車を購入した際の補助金上限額は「40万円」となっています。
しかし、後述する下記条件のいずれかを満たした車両であれば上限額が「50万円」に上がります。
| 条件A | 車載コンセント（1500W/AC100V）から電力を取り出せる給電機能がある。 |
| 条件B | 外部給電気やV2H充放電設備を経由して電力を取り出すことが出来る車両。 |
アウトランダーPHEVの場合
アウトランダーPHEVはどちらの条件にも該当するため、購入した場合50万円の補助金を受け取れます。
2021年度（前回）の補助金の上限額は、経済産業省に申請した場合は上限30万円、環境省に申請した場合は上限40万円となっていたため、前回よりも手厚い補助を受けられます。
エクリプスクロスPHEVの場合
エクリプスクロスPHEVを購入した場合でもアウトランダーと同様、上記A・Bどちらの条件にも該当するため、50万円の補助金を受け取ることが可能です。
これだけでも非常に有効ですが、住んでいる地域によっては更なる補助金の上乗せが可能な場合があります。
地方自治体から補助金が交付される場合がある
国からの補助金に加え、住んでいる地域によっては、地方自治体が実施されている補助金を更に受け取ることが出来ます。
例えば、東京都にお住まいの方がアウトランダーPHEVを購入すると、法人・個人事業主は「30万円」、個人は「45万円」の補助金を受け取れます。
アウトランダーPHEVの購入価格が「463万円」でしたが、
- 国からの補助金「50万円」
- 地方自治体からの補助金「45万円」
を受ければ、実質「368万円」で購入する事が出来るようになるため、手が届きやすくなったといえます。
今回は東京都での例を挙げましたが、お住いの地域により各自治体が独自の補助金制度を設けているため、確認が必要となります。
その他の地方自治体ついて知りたい方は「次世代自動車振興センター」のWEBページにて確認できますのでご覧ください。
PHEVに関する補助金の注意点4つ
今回ご紹介している補助金制度を活用することは、電気自動車を購入するうえで非常に有効な手段になりますが、同時に注意点もいくつかあります。
処分制限期間がある
補助金の交付を受けた対象車は、4年程度の保有義務が発生します。
購入してから4年間の内に車両の売却や処分を行う場合、申請書類を送るなどの手続きをした上で、一部補助金の返却が必要となります。
補助金の予算は決められている
上記の申請を満たす条件をクリアしていても、補助金は決められた予算内で交付されるため、基本的に先着順となります。
「受付期間内であっても必ず受け取ることができる」というわけでは無いので、購入を検討されている方は事前に確認し、早めに申請を行った方が良いでしょう。
中古車は補助金の対象外
現状、補助金の申請対象は「新車の購入」が条件となっているため、中古車の購入の際には補助金を受け取ることができません。
しかし、中古車を購入する場合でも「新エコカー減税」などの税金の優遇措置を受けることは可能なので、有効活用すればお得に購入する事が出来ます。
申請条件や対象車種は毎年変わる
補助金制度は毎年更新されます。
EVに対する補助金の条件や金額、対象となる車種に至るまで、大きく変更される場合があるため、購入前に必ず最新の情報を確認するようにしましょう。
まとめ｜PHEV補助金は電気自動車の普及に必要
2020年10月、日本政府は2050年までに温室効果ガスの排出をゼロにし、脱炭素社会の実現を目指す宣言「カーボンニュートラル宣言」を発表しました。
カーボンニュートラルの実現には環境性能が優れ、災害時にも非常用の電源として活用できる電気自動車の普及が必須となっています。
日本は他国と比べ、EVの普及が遅れている傾向にあるため、補助金や税制面でも優遇措置を行うことで普及を強く促しています。
今回ご紹介した補助金を有効活用すれば、環境性能が高く燃費の良いPHEVを購入する手助けになることは間違いないでしょう。
補助金の予算は限られているため、購入を検討されている方は早めの申請をしたほうが良さそうですね。
